シーズンが中盤に近づく中、今後のMLBの労使闘争がどれほど激しくなるのかについての洞察が浮かび上がってきている。
MLB選手組合と球団オーナーとの団体交渉協定は12月1日に満了する予定で、新たな協定交渉は激しい攻防戦になると見込まれている。
オーナー側は給与上限の導入を強く求める見込みであり、選手側は給与制限に対して揺らぐことなく堅固な姿勢を保つと見られている。
球団価値は急速に上昇している一方で、選手の給与も同様に上昇している。ただし契約を結んでいるのは球団側であり、オオタニの年間7,000万ドルやカイル・タッカーの年間6,000万ドルといった契約が成立している。
資金を大量投入するロサンゼルス・ドジャースは、その両契約を結ぶことで、フィールド上でも会計上でも他を圧倒する連覇を目指す球団として注目を集めている。
複数の報道機関が伝えるところによれば、MLBの最新の労使案の中で、オーナー側の節約の一環として選手育成のコスト削減措置が挙げられる。現在のCBAが2023年に合意された際には、マイナーリーグ選手の給与が引き上げられた。
AAA選手の最低賃金は$17,500から$35,800へと上昇し、AAとAの選手はそれぞれ$13,800と$11,000から$27,300へと引き上げられた。
複数の報道によれば、オーナーは高校生をドラフトから排除する意向で、ドラフト対象となる最低年齢を20に引き上げることを望んでいる。ドラフトのラウンド数も20ラウンドから12へと削減される可能性もある。
国内選手のドラフト対象年齢を引き上げることは、大学野球にとって恩恵となり、膨大な才能の流入を迎えることになるだろう。
MLBオーナーにとってのもう一つの節約策としては、現在の国際フリーエージェント契約の慣行に代わる国際ドラフトの創設が挙げられる。
国際選手の獲得年齢制限は16歳から18歳へと引き上げられ、すべての提案変更が実施された場合、米国・カナダ・プエルトリコ出身でない選手が国内選手よりも早く球団へ参加できる可能性が高くなる。
国内ドラフトと国際ドラフトの両方は、総額2億ドルのプールに制限され、現在有望株に費やされている額を大幅に下回る。
これらの変更は次期CBAの期間中、オーナーの総節約額を最大で10億ドル程度に抑える可能性があると見込む向きがある一方、球団の価値は記録的な伸びを続けている。
—フィールド・レベル・メディア
